このページでは、ヒルトップ税理士法人の税理士が執筆し、月刊「税理」に掲載されたコラムを中心に公開しています。
「わかりやすい必要経費判断・処理の手引」
必要経費実務研究会編集(編集代表右山昌一郎他)
[新日本法規出版: 平成22年12月刊]
★必要経費と判断できるか、そのポイントをズバリ明示!! ◆税務判断の流れが一目でわかる! 必要経費に算入できるか否かなど、具体的な関係を示したフローチャートを掲載していますので、費用の取扱いが視覚的にわかります。 ◆重要事項をわかりやすく解説! 判断のポイントやアドバイスについて、キーワードを掲げながら具体的に解説していますので、実践的なマニュアルとして活用いただけます。 ◆関連する事例も確認できる! 項目末尾に関連する裁決例などを適宜掲載していますので、実務の参考となる事案についても同時に確認することができます。(当法人の根本杉山も右山研究グループのメンバーとして執筆しております。) |
「新事業承継税制のすべて」
右山昌一郎監修、 右山グループ著
[大蔵財務協会: 平成21年10月刊]
昭和58年に創設された「事業承継税制」。そして 今回誕生した「新事業承継税制」。 本書は、58年、「事業承継税制」創設当時、専門委員として参加した右山昌一郎税理士を“語部”として中心に、右山研究グループが放つ渾身の1冊 !! (当法人の根本・杉山もこの研究グループのメンパーとして執筆しております。) 「新事業承継税制」の誕生から、その内容や問題点、事業承継の目的別対策、相続税の課税方式まで、「新事業承継税制」 に関するあらゆる項目を解説。 巻末に「中小企業における経営の承継の円滑化に関する法律」を収録。 文字通り「事業承継税制」と「新事業承継税制」の“すべて”がここに!! |
『税理士が図解式で書いた事業承継のしくみ」
右山研究グループ編
[中央経済社 : 平成21年9月刊]
企業にとりましては、 永続的繁栄は未来永劫のテーマであり、とりわけ事業承継問題は大きな問題となっております。 税制面では、平成21年度の税制改正において「事業承継税制」が成立しております。 さて、事業承継に関する様々な問題を平易に解説した 「事業承継のしくみ」という書籍が刊行されましたので、紹介させていただきます。 (当法人の根本・杉山も執筆しております。) 第2版では、平成21年度創設の「非上場株式等に係る相続税・贈与税の納税猶予制度」を詳解しております。 事業承継についてご相談やお悩み等ございましたら、どんな事でも、まずはご連絡ください。ベストなプランをご一緒に考えて行きたいと思います。 |
「税務必携 タックスファイル(令和6年版)」
鳴島 安雄 (著, 編集), 富川 泰敬 (著, 編集)
[大蔵財務協会: 令和6年5月刊]
令和2年に発行された初代「税務必携 タックスファイル」より、当法人税理士の鳴島安雄が編著者として毎年関わっております。 事業経営者や経理従事者等にとって、税と社会保険の知識は必要不可欠であり、幅広い知識が求められます。 本書は体系的かつ簡潔明瞭に、「各税を網羅的に解説した見やすい書籍」、「携行できるコンパクトな書籍」というコンセプトで、主に税務大学校研究部に勤務経験のある税理士が集まり、「知りたいことがすぐわかる」ように編纂しました。 また、主要な租税(所得税、法人税、消費税、相続税、贈与税及び地方税)について、原則的に「1納税義務者」「2課税物件」「3課税標準」「4税額算出方法・税率」「5申告・納付」を共通項目として整理し、単体での理解だけでなく、体系的な理解ができ、実務に即役立つように構成されています。 |